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増改築リフォームを成功させる大事なポイント

増改築リフォーム成功のポイントをご紹介します。
リフォームを進める手順、改築費用を安く抑えるコストダウンのコツ、
減税を受けるために必要な増改築等工事証明書についても事前にチェックしておきましょう。

増改築リフォームは事前の準備で出来栄えも費用も変わる

増築や改築など大掛かりなリフォームを、増改築リフォームと呼んでいます。
増築とは床面積を増やすことを言い、改築は建築基準法上の用語では新しく作り替えるといったような意味ですが、
一般的には構造部にまで工事範囲が及ぶ大掛かりなリフォームのことを指します。

増改築リフォームは床面積が変わったり、構造部に大きく手を入れるような工事を行いますので、
事前に法令の確認を行う必要があり、またリフォーム会社選びや、費用の掛け方にも注意が必要です。
事前の準備次第で、出来栄えも費用も大きく変わるのが増改築リフォームなのです。

今回は、増改築リフォームを進める手順、成功のポイント、改築費用を安く抑えるコストダウンのコツ、
減税を受けるために必要な増改築等工事証明書についてご紹介します。

・増改築リフォームは様々な法令の制限を受けることがある

増改築リフォームは、規模にもよりますが、小さな改修工事と違って様々な法令の制限を受けることがあります。
特に床面積が増える増築工事は、建ぺい率や容積率、高さ制限など、法令を守って工事を行う必要があります。

増築は、基本的に10平米以下（約6畳）であれば建築確認申請は不要ですが、
防火地域もしくは準防火地域に指定されている場合は1平米の増築であっても確認申請が必要になります。
防火の規制は都市部はもちろんのこと、郊外でも大通り沿いは指定されていることが多いので注意が必要です。
大規模な修繕や模様替えを行なう際にも確認申請が必要になりますが、判断が難しいので建築士に相談しましょう。
建築確認申請を行う際には、図面の作成や申請手数料などの費用が掛かります。
また申請が降りるまでに時間が掛かることもありますので、計画段階でリフォーム会社に確認しておきましょう。

他にもその地域ならではの条例もあります。まずはお住まいの市町村に確認してみるといいでしょう。
少しくらい平気だろうと法令に違反して勝手に工事をしてしまうと違法建築になってしまいます。
法律に違反した住宅は後で大掛かりな増改築リフォームをしようとしても建築確認申請が受け付けてもらえない、
ローンが通らない、売却しにくいなどの不都合が起きますので注意して下さい。

増改築工事でも建築確認申請が必要になることがあります。申請費用は事前に確認しておきたいですね。

次回も引き続き増改築リフォームのポイントについて解説していきます！